経産省が発表している「エネルギー需給実績」によれば、太陽光発電の発電量は以下の通りです。
令和5年度（2023年度）エネルギー需給実績を取りまとめました（速報）（経産省 2024年11月22日）
| 年度 | 総発電量(億kWh) | 太陽光(億kWh) | シェア |
| 2010 | 11,494 | 35 | 0.30 |
| 2011 | 10,902 | 48 | 0.44 |
| 2012 | 10,778 | 66 | 0.61 |
| 2013 | 10,845 | 129 | 1.19 |
| 2014 | 10,583 | 230 | 2.17 |
| 2015 | 10,404 | 348 | 3.34 |
| 2016 | 10,512 | 458 | 4.36 |
| 2017 | 10,596 | 551 | 5.20 |
| 2018 | 10,471 | 627 | 5.99 |
| 2019 | 10,184 | 694 | 6.81 |
| 2020 | 9,985 | 791 | 7.92 |
| 2021 | 10,279 | 861 | 8.38 |
| 2022 | 10,017 | 926 | 9.24 |
| 2023 | 9,854 | 965 | 9.79 |
太陽光は順調に伸びており、2023年度は全体の発電量の9.79%を占めています。
ただし、今後の導入量は減少していく見通しです。
JPEAによる2035年の太陽光発電導入見通しと課題・チャレンジ（太陽光発電協会 2024年3月24日）
新規導入量は2014年度の9.4GWをピークに足元は5GW程度で推移。
FIT/FIPの新規認定量は2015年度以降大幅に減少し、2022年度は年間1.5GWに。
FIT/FIPの新規認定量の回復とFIT/FIPによらないPPA等の急成長が無い限り、今後導入量が大きく減少する見込み。
2014年度に9.4GW導入されていたのが、2022年度5GW程度の導入に留まっており、その減速傾向は明らかです。本資料によれば、2022年度にFIT/FIP以外の導入が0.5GWと推計されており、逆に言えば、現時点においてもFIT/FIPが太陽光発電の推進力として支配的であることが伺えます。
日本国内においてメガソーラーに適した土地の大部分は利用されてきており、太陽光発電の導入量は徐々に減少傾向になる可能性が高いと考えられます。
現状が発電量における太陽光発電のシェアが10%程度ですから、今後このシェアが20%や30%に到達するというのは厳しいのかもしれません。
